判例は、質問と同様の事例において、パンフレットに記載されたホテル等の施設を設置して利用者の利用に供することが、入会契約上の債務の重要な部分を構成するか否かにつき、更に審理が必要であるとして、解除を認めなかった原審の判決を破棄、差し戻しました。（最判平成11年 11月30日）。

上記判例では、①入会の際にパンフレットの記載を重視した可能性があること、②パンフレットに記載された内容と実際に完成した設備の規模・構造等に大きな違いがあり、入会した目的を達成できない可能性があること、といった事実が、ホテル等を設置して利用させる義務が入会契約上の債務の重要な部分を構成するか否かの考慮要素となる、としています。

したがって、本質問のケースでは、上記要素を考慮して、ホテル等の施設を設置して利用に供することが、入会契約上の債務の重要な部分を構成すると認められ、ホテル等を建築して利用させないことがゴルフ場側の債務不履行となり、利用者は入会契約を解除することができる可能性があります。